2014.9.22 07:00更新
【岡田敏彦の軍事ワールド】自衛隊導入控えた「オスプレイ」の“正体”に迫る…ヘリの2倍速、事故率は? 急患輸送で積極導入望む声も
米軍が沖縄・普天間基地に配備し、日本も来年度に自衛隊への導入を決めている新型輸送機MV-22オスプレイ。一部で「事故率が高い」と安全性に懸念を示す声がある一方で、急患輸送に欠かせないと積極的な導入を求める自治体もある。そもそもオスプレイとは、どんな機体なのか-。危険ではないかとのイメージが先行する様は、まるで見たこともないオバケを語るかのようだ。9月に東京で行われた一般公開での実機取材を交えてオスプレイの“正体”に迫ってみたい。
関東地区で初公開…“軍事記者”が徹底解剖
9月6、7日に米軍横田基地(東京都福生市)で催された「横田基地友好祭」。ここで関東地区では初めてオスプレイ2機が一般に公開された。1機は翼を畳んだ格納状態で、もう1機は翼を広げた状態で展示。7日は内部を自由に見ることができ、操縦席も公開され、朝からの雨にもかかわらず機体の周りには一般入場者が長い列を作った。
筆者も朝一番で列に並び、待つこと34分で後部から乗り込んだ。
中に入っての第一印象は「思ったよりずっと狭い」。以前に乗った自衛隊のヘリコプターCH-47チヌークと同じ程度の広さかと思いきや、内側の横幅はCH-47の約2・3メートルに対し、オスプレイは1・8メートルと約2割減。内張りがなく機器や配管がむき出しで、未来的というよりスチームパンク(蒸気機関が発達した世界を描いたSFジャンル)の雰囲気か。
しかし操縦席は圧巻だった。円形のメーターが並ぶ旧式のヘリコプターなどとは全く異なる「グラス・コックピット」、つまり液晶画面がいくつも並ぶ最新鋭の形式だ。
公開時は電源オフで画面は真っ黒だったが、実際の飛行時には地図とともに飛行状態を示すナビゲーションディスプレイや赤外線映像画面などが現れる。操作はキーボードを使い、操縦桿(かん)はコンピューターで油圧や操縦翼面を動かすデジタルFBWを採用。見学者らは一様に写真を撮り、機外へ出てからも記念撮影したり、機体のあちこちを触ったりと興味津々の様子だった。
この後も行列は絶えず、末尾の人からは「この調子なら3時間待ちかも」とため息も。この人気は、オスプレイが軍用機云々を抜きで「どんなものか見てみたい」と、多くの人が好奇心をそそられたからだろう。それも当然ではある。オスプレイの最高速度はヘリのほぼ2倍の約550キロ。飛行機のように速く飛ぶ垂直離陸機は長年、人類の夢だったからだ。
オスプレイ誕生まで
固定翼機、いわゆる飛行機はライト兄弟が1903年に開発した。第一次大戦では戦闘機が登場、その後大型旅客機や飛行艇、そしてプロペラからジェットへと「速く、高く、遠く」を目指して進化し、ついに宇宙へ飛び出す。
一方、回転翼機=ヘリコプターの歴史は1907年にフランスで「とりあえず浮いた」という機体が登場したあと、37年にドイツのFw61が安定的な飛行に成功したが、実際に完成したといえるのはエンジンをガスタービンやターボプロップ形式にしてからだ。
進化過程で飛行機は最高速度が次々と上がったが、ヘリコプターは「頭打ち」となる。速度の差は歴然としており、一般的なヘリコプターの速度は約200~300キロだが、ジェット戦闘機はF-15でマッハ2・5、時速で約3062キロ。第二次大戦時の単発レシプロ戦闘機(Ta152)でも時速765キロ、同ジェット戦闘機(Me262)で時速870キロ…。
垂直に飛べる飛行機
ヘリコプターのようにその場で垂直に離陸し、飛行機のように速い。そんな乗り物ができないものか-。夢を追う開発は戦後から始まった。
「飛行機を縦置きすれば」との発想から生まれたXFY-1ポゴなど珍機も生まれたが、ついに60年、「ジェット排気の方向を下にも向けられるようにする」とのアイデアから、垂直離着の実験機「ホーカーシドレーP.1127」(後の「ハリアー」)が誕生。最高速度は約1170キロ、外形も性能も飛行機ながら垂直(短距離)離着陸が可能となった。
一方でヘリを飛行機のように速くするのは難航したが、米ベル社が77年、オスプレイの元祖ともいえる実験機「XV-15」を完成させ、NASAで実験がスタート。実用化にめどが立ち、89年にV-22オスプレイの1号機が初飛行した。
危険なイメージは「開発中の事故」が原因
1~6号機はFSD(全規模開発機)という、試作機と量産機の間のような位置づけだったが、4号機が92年7月に火災で墜落し、乗員7人が死亡する事故を起こすなど、開発段階で4件の墜落事故が発生。特に2000年4月には実用評価中に着陸段階で墜落し、搭乗していた海兵隊員19人全員が死亡する大事故を起こした。こうした開発段階での事故が「危険」のレッテルを貼られる原因となった。
では、その後はどうか。
防衛省が公開したMV-22オスプレイの事故率(飛行10万時間あたりのクラスA飛行事故の件数)は1・93。ヘリコプターのCH-46で1・11、CH-53Eで4・51。AV-8Bハリアーで6・76。
数字に開きはあるが、オスプレイの事故率は米軍運用の航空機30種類のなかで平均以下の19位。実はF-15や16などの戦闘機より低く、さらには最も一般的な米軍ヘリUH-1を含む海兵隊の回転翼のなかで最少なのだ。まあ軍用機とはいえオスプレイは輸送機なのだから、「本当に重大事故が多ければ軍が採用を見送るはず」との指摘もある。
ちなみにクラスA事故とは、「被害総額が200万ドル以上、あるいは事故で死亡や全身不随に至る障害や病気を引き起こした場合」(防衛省)で、オスプレイは「機体価格が高いことから損害額も高くなり、他機種では計上されないような事故まで計上される傾向がある」(同)とされる。
こうした数字だけで安全性を判断するのは難しいが、むしろ米国では2013年から大統領随行要員の搭乗機となっている、という事実の方が参考になるのではないだろうか。
そして民間機へ
滑走路が不要で、ヘリより速いオスプレイの特徴はいま、日本でも評価する声があがっている。東京都の小笠原村議会は今年3月26日、自衛隊のオスプレイ導入について、早期の導入と急患搬送への利用を求める決議を4対3の賛成多数で採択した。
父島、母島などから成る離島の小笠原諸島には滑走路がなく、現在は飛行艇やヘリで患者を本土へ搬送している。村民は約2500人。ヘリでは片道4~5時間だが、オスプレイを使えば片道2~3時間に短縮できるとみている。また航続距離もヘリの5倍強の約3900キロで、悪天候でも余裕のあるフライトが可能となる。
こうした性能が注目され、海外では「民間型」の開発が進んでいる。イタリアのアグスタウェストランド社とオスプレイを開発した米ベル社が共同開発した「AW609」がそれ。来年あたりには試作2、3号機を製作予定で、速度の面からはドクターヘリの代わりとして期待される。また航続距離の長さは捜索時間の大幅な延伸にもつながることから、防災や海難、山岳救助などにも有用とされている
☆
今朝の沖縄タイムスの社会面トップはこの大見出し。
龍柱事業 予算見解にずれ
内容変更めぐり国と市
以下は、昨日、市議会を傍聴した方のブログ「龍柱に反対する市民の会 」からの引用です。
2015年05月09日 #龍柱 の補正予算市議会可決!悔しい!琉球新報はお約束の隠蔽をまたやってくれましたw<龍柱の補正予算市議会可決>の報道ですが、
NHK沖縄が、中道で、まぁまぁ正確でした。
沖縄のマスコミで、唯一です。
ロケの映像に、問題の「ひび」を初めて映し出し、
龍の4本爪(中国の属国の印として4本爪)もビニール越しに確認出来る映像を出している。
城間市長欠席議会!!!
城間市長は、臨時那覇市議会を補正予算案提出し開催したにも関わらず、
初日の4月27日の本会議に出席のみ、
それ以降は副市長二人が出席。
急遽、予算決算常任委員会の開催を止めて、ひび割れ龍柱工事現場視察にも、
予算決算常任委員会や本会議に出席せず。
城間市長は、本日の、最も大事な本会議においての、那覇市議による討論 ・ 表決にも欠席。
本日は、久高将光副市長と知念覚副市長も欠席、行政の無責任さに唖然でした。
NHKニュースは、
那覇市長と副市長の三役が欠席に触れてはいませんが、映像では確認出来ました。
しかし、笑えるのが『琉球新報』です。
いわゆる「消えた宜野湾市長」と同じ事をしています。
普天間基地のある宜野湾市長が仲井眞の知事候補と決起集会で前列で並んでいるのに、写真からカットして記事を載せたこの手法と同じで、
お仲間の日本共産党や民主党の議員まで消しても、城間市長の席側をカットし、
向かって右手のみの写真にして記事に載せている。
昨日の本会議では、二大沖縄新聞が、右手傍聴席で写真を撮らない理由が分かりました。
3年前の当初より一貫して反対の立場を撮っている無所属の前泊議員の意見を、
「『龍柱の表面に入っているひびの調査結果が出ておらず、安全性に疑問が残る。
城間市長から明確な説明がなく、説明責任が果たされていない』と批判しました。」
と、
おおまかではありますが、とりあえず偏りと隠蔽の無い、まとめ報道。
放送時間のためのカットでしょうが、
仲村圭介市議の討論も、前泊市議と同じ問題点を指摘しながら、中村市議独自の視点があり非常に優れていたと感じました。
国際通りの龍の形の船や大きなシーサーのヤチムンの設置等にを例て、
市民からの要望や希望が持ち上がって行くのではない、急な行政煽動のやり方のシンボル造りを批判し、
バースのシンボルに、沖縄らしいガジュマルにし、地域で育まれるシンボル造りを提案。
この無所属の会の二人は、普段より独自によく調べ熟考をしている誠実な市議に感じました。
意見が違うという点で議論がされていない那覇市議会において、貴重に思えました。
『日本共産党』と『新風会』と『社民党』は、誰かが書いた同じ台本を、猿芝居のように読み上げる討論。
『ひやみかち那覇』と『民主党』は薄っぺらな理解力と事大主義な言動に終始。
傍聴した市民のほとんどが、市民を馬鹿にしていると怒りが込み上がりました。
NHKを含み、どの沖縄の報道に共通するのは、
視聴者や購読者が、なぜ自民党や公明党が可決時に退席したかの理由についての説明不足です。
自民党は、
この補欠予算案自体が、安全性の調査結果も出ていずに、又、市民への理解がされていない。
議案として成り立っていないために、認められない、よって退席、です。
●NHK沖縄の報道:<予算案を可決で龍柱建設継続へ>
那覇市が、建設を進めてきた巨大な龍の柱、「龍柱」の完成が遅れている問題で、那覇市議会は、8日の臨時議会で、事業を継続するために必要なおよそ1億円の追加負担を盛り込んだ補正予算案を可決しました。
この問題は、那覇市が、中国との友好を記念し、2億6700万円をかけて、建設を進めている高さ15メートルの龍柱2本が、当初の予定を1年以上過ぎた今も完成せず、およそ1億円の追加負担が必要になっているものです。
8日の市議会では、市が、事業を継続するために提出した補正予算案について、賛成・反対の立場から討論が行われ、賛成する与党の議員が、「龍柱が新たなランドマークとなることで、多くの観光客が訪れ、経済波及効果がもたらされる」と述べました。
これに対し、反対する無所属の議員は「龍柱の表面に入っているひびの調査結果が出ておらず、安全性に疑問が残る。城間市長から明確な説明がなく、説明責任が果たされていない」と批判しました。
このあと、採決が行われ、補正予算案は、新風会、共産党、社民党、ひやみかち那覇、民主党、社大党などの賛成多数で可決されました。
公明党と自民党は退席しました。
また、新たに設定する工期内に龍柱を完成できるよう施工の管理を徹底することや龍柱にちなんだ商品開発を行い歳入を増やす努力を続けることなどを求める付帯決議も可決されました。
龍柱の建設をめぐっては、事業の必要性や金額の規模から疑問や批判の声も出ていましたが補正予算案が可決されたことで建設が続けられることになります。
05月08日 19時28分
★各沖縄のマスコミの報道
●琉球新報の記事:
「龍柱設置」補正予算案を可決 那覇市議会 2015年5月8日
那覇市議会4月臨時会は8日午前に最終本会議を開き、国の一括交付金を活用した龍柱設置事業で不足している事業費約1億296万円の補正予算案を、賛成多数で可決した。無所属の会の2人が反対し、自民、公明市議団の11人は退席した。同事業は一括交付金を繰り越しせず2014年度末で未完成のまま終了していたが、市は今回の可決を受けて15年内での完成を目指す。
反対討論では「市当局の市民への説明が不十分」「公金を使うのに、安全性などで疑問が残る」などの意見が出た。予算案に賛成した議員6人が、完成後の安全性や地域活性化などに市当局が積極的に取り組むよう求めた付帯決議案を提案し、賛成多数で可決された。
市は残る事業の工程について、新たな業者と契約締結した後、準備期間1カ月、龍柱設置期間2カ月、周辺復旧工事や照明・擁壁設置期間2カ月の計5カ月を予定している。
【琉球新報電子版】
●沖縄タイムスの記事:
龍柱1億円補正予算案を可決 那覇市議会 2015年5月8日 11:18
那覇市議会臨時会(定数38、欠員2)は8日午前の本会議で、市若狭緑地で建設が中断している龍柱の完成に向け、
市が提案した事業費1億296万円の補正予算案を賛成24、反対2の賛成多数で可決した。
与党が賛成に回り、野党の公明、自民の議員11人が採決前に退出。
無所属の会2人は「市長の説明責任が果たされていない」などと、反対した。
龍柱事業 補正案を可決 市の負担4倍に 那覇市議会委
また、設置石材に確認された「ひびのようなもの」を検証し、市民の安全性の確保などを要望する付帯決議案も提出され、賛成多数で可決された。
●QTV沖縄テレビ放送
那覇市議会 龍柱の補正予算可決
●QABニュース
龍柱問題の補正予算が成立
那覇市の新たな負担は1億円を超えます。那覇市若狭に建設が進められている龍の柱・龍柱の工事がストップしている問題で、那覇市の臨時議会に提案されていた補正予算案が可決されました。
那覇市は、中国・福州市との友好都市締結30周年を記念して、那覇クルーズターミナル前の公園に高さ15メートル、幅3メートルの龍柱の設置作業を進めてきました。
しかし、予定していた2015年3月までに完成せず、国から受け取る予定だった一括交付金の一部が受け取れなくなったため、市の予算1億円余りを投じるための補正予算案を提案していました。
5月8日の採決は、自民党と公明党が退席し、他の会派のみで行われ、24対2の賛成多数で可決されました。これにより、那覇市は新たに1億296万円を負担することになります。
(大型客船のサファイアプリンセスがバックに、水漏れが染みたみすぼらしい龍柱)
【おまけ】 ネットの拾い物です。 ☆ 5月 04 2015 昭和憲法を作ったのはGHQの陸軍将校11名、海軍士官4名。軍属4名、秘書を含む女性6名の計25名。
弁護士資格を持つものは3名。憲法の専門家は1人もいない。そういうのが1週間くらいで作った。
ちなみに日本国憲法の草案を英語から日本語に翻訳したトーマス・アーサー・ビットソンは
1995年に公開されたベノナ文書でソ連のスパイと判明した。 【毎日新聞】9条改正に意欲 いよいよ「安倍カラー」と毎日新聞の朝日弘行|保守速報 (via laft)
(windsockから)
5月 04 2015かつて植民地支配をおこなった国はG-8諸国を初め、オランダ、スペイン、
ポルトガル、ベルギーなど世界に数多くあるが、それについて謝罪し、
補償金まで支払った国は、世界中で唯一日本だけだった。
平成九年(1997年)におこなわれた香港返還の実例を見ても、
アヘン戦争以来百年も続いた侵略、植民地支配を英国は決して謝罪せず、
一銭の補償金も支払わなかったが、中国政府も敢えて要求しなかった。
“なぜ”欧米諸国は謝罪や補償をせず、また旧植民地も
それを要求しなかったかといえば、それが国際社会の常識だからである。
日本は国際常識についての無知を中国、韓国、北朝鮮などに
つけ込まれたのである。
西欧の主張はシンプルで明快である。
1.武力により未開国を征服し、植民地とする行為は当時の国際法により
合法であった。合法的行為に対して謝罪や補償金の支払いは必要ない。
2.植民地支配は当時の未開国に文明をもたらし、地域住民に現代文明の
恩恵を与え生活が向上し、人口が増加し住民の寿命も伸びた。
3.植民地支配がけしからんと言うのなら、彼等は以前の様な未開の生活、
無知蒙昧の状態に戻るべきである。
4.植民地政策により生活を進歩向上をさせてもらったことを宗主国に
感謝すべきであり、それに対する謝罪要求などもってのほかである。
もし要求されてもそれには絶対に応じないことが、西欧社会の常識である。
5.我々は過去の植民地支配について罪悪感など抱くことは決してない。
さすがに堂々たるものである。
ちなみに各国の戦後処理をまとめると以下の通りである。
アメリカ………ベトナム戦争でベトナムに謝罪したことは一度もない。
イギリス……香港を植民地にしていたのに謝罪したことは一度もない。
フランス……ベトナム・アルジェリアを植民地にしてたが謝罪したことは一度もない。
オランダ……インドネシアを植民地にしてたが謝罪したことは一度もない。
ポルトガル……マカオを何世紀にも渡り植民地にしてたが謝罪したことは一度もない。
ドイツ………ナチの虐殺行為は認めたが、侵略を謝罪したことは一度もない。
ロシア………東欧諸国を戦後弾圧し続けてたが、民主化後謝罪したことは一度もない。
スペイン……フィリピンを何世紀にも渡り植民地にしてたが謝罪したことは一度もない。
中国………世界各地で昔も今も侵略と虐殺を続けてるが謝罪したことは一度もない。
北朝鮮………朝鮮戦争で韓国を侵略したことを謝罪したことは一度もない。
韓国…………朝鮮戦争で北朝鮮を侵略したことを謝罪したことは一度もない。
日本…………全ての戦禍国に何度も謝罪している。ついでに賠償までしている。
韓国には『泣く子は餅を一つ余計もらえる』ということわざがあるが…。
これでは日本が舐められるのも当然である。
興味深いサイトを見つけました。 内容の真偽は読み手の判断に任せますが、私の場合、別のサイト等を調べだしてしまい、興味がつきませんでした。 数年前、韓国の会社と取引をした時のなんともいえない違和感の原因は理解できたような気がします。
(via it-tutor) (via mnak) (via ipodstyle) (via makototz)
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